短い期間に再入院するということは、最初の入院治療が十分だったか、早すぎる退院だったのではと疑問が生じます。予定外の再入院はないにこしたことはありません。
全国の急性期病院では、入院期間短縮は最優先の課題となっています。一方社会の高齢化に伴い虚弱で高齢の方々が多く入院してきます。以前であればすっかり安心できるまで病院で療養してもらうこともできましたが、現在では病気が治れば早々に退院して頂くことになります。そこで、自宅に退院してからまた体調を崩して再入院する方も出てきます。平均在院日数を減らしつつ再入院を減らすことが病院には求められています。
全日本民医連の緊急再入院割合は昨年までは30日以内と設定されていましたが、今年から42日に延長されました。日本病院会のQIプロジェクトなども42日と設定しています。データの取り方も年4回（3ヶ月分）から毎月に変わりました。したがって今年は、昨年までのデータとの比較は難しくなっています。
いずれにせよ、しっかりと治療したか、退院後の生活について十分にご本人やご家族に注意事項を伝達できていたかなどが問われます。ここでは予定の再入院や気管支喘息などで再入院があらかじめ予想される患者さんは省いて計算しています。
全日本民医連のデータをみるとその中央値は2.2%です。当院は2.9%とやや中央値よりも高くなっています。300床以上、基幹型臨床研修病院、DPC病院の14病院に絞って検討してみても、当院はその中央値よりやや高くなっています。
前述したように計算方法が異なりますが、当院データは昨年までは全国の中央値より低い値でした。病院ごとに医療活動は異なります。それぞれの病院で経年的な変化を観察することがより大切です。 来年も今年同様の計算方法となると思われますので、来年の検討が重要になります。
| 各指標の計算式と 分母・分子の項目名 |
解釈 | |
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| 備考 | １ヶ月の期間では対象数が少ないので3ヶ月期間毎の把握 | |
| 分子 |
当月の退院患者のうち、前回退院から42日以内に同一傷病名 または随伴症・合併症、併存症で予期しない緊急入院した患者（右記1-3に該当するもの） |
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| 分母 | 対象期間の退院患者数 | |
| 収集期間 |
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